ビットコインの値動きが大きい時間帯は?90日間のデータで見るデイトレードの時間帯(日本時間)

ビットコインは1日のどの時間帯に値動きと出来高が大きいのか。OKXのBTC無期限先物90日分・2,160本の1時間足から日本時間の時間別平均値幅と出来高比率、週末と平日の違い、損切りとポジションサイズへの意味をまとめました。

ビットコインのデイトレード:戦略・時間帯・リスクリワード・手数料

過去90日間のデータでは、ビットコインが最も活発なのは日本時間の21時から翌1時です。この4時間で1日の出来高の約31.8%を占め、1時間あたりの平均値幅は最大で0.9%近くに達しました。最も静かなのは午前4時から8時と昼過ぎで、週末の値動きは平日のおよそ半分にとどまります。

データの出所

集計には、OKXのBTC-USDT無期限先物の2026-07-28から2026-10-25までの1時間足、計2,160本を使用しました。時刻はすべて日本時間(JST、UTC+9)で表記しています。1時間ごとの値幅 = (高値 − 安値) ÷ 始値、出来高比率 = その1時間の売買代金 ÷ 90日間の総売買代金です。

この期間のBTCの1時間あたりの平均値幅は約0.50%でした。以下の数値はいずれも90日間の平均で、傾向を示すものであり、特定の日に必ずそうなるという意味ではありません。

最も活発:日本時間21時〜翌1時

21時は平均値幅0.60%・出来高比率6.0%、22時は0.78%・8.1%、23時は0.89%・9.7%で1日の最高、0時は0.76%・7.9%でした。この4時間で1日の出来高の約31.8%を占めます。

この時間帯は米国株式市場の取引開始前後にあたります。米国の夏時間には米国株は日本時間22:30に取引が始まり、冬時間(11月初めから)は23:30に遅れるため、ピークも約1時間後ろにずれます。米国のCPIや雇用統計などの指標は通常ニューヨーク時間8:30に発表され、日本時間では夏時間21:30、冬時間22:30です。このほか、1時(0.56%)、10時(0.56%)、17時(0.57%)にも小さなピークがあります。

最も静か:早朝と昼過ぎ

午前5時の平均値幅はわずか0.37%、出来高比率は2.2%で1日の最低でした。午前4時から8時までの各時間の値幅はいずれも0.37%–0.44%の範囲です。13時(0.38%)と15時(0.39%)も比較的落ち着いています。

値動きの小さい時間帯は価格が狭いレンジを行き来しやすく、ブレイクアウトはだましになることがよくあります。ただし値動きが小さいからこそ構造的な損切りは近くなりやすく、いったん相場が動き出せば、同じリスクでより大きなポジションを持てます。

週末の値動きは平日のおよそ半分

曜日別に見ると、月曜から金曜の1時間あたりの平均値幅は0.55%–0.62%で、木曜(0.61%)と金曜(0.62%)が最も高くなりました。土曜はわずか0.33%、日曜は0.29%で、平日のおよそ半分です。

週末は出来高が少なく板も薄いため、材料のない急騰・急落がときどき起こり、アジアの月曜の取引開始が近づく日曜夜にも値が飛びやすくなります。週末に取引する場合は、損切りが取引所側に置かれているかにいっそう注意してください。

デイトレードにとっての意味

値動きの大きい時間帯はチャンスが多い反面ヒゲも多いため、損切りは構造上の位置より外側に十分な余裕を持って置きます。値動きの小さい時間帯は損切りが近く、ポジションを相対的に大きくできますが、だましのブレイクに注意が必要です。どの時間帯でも、1回あたりの損失は時間帯ではなく損切り幅とポジションサイズで決めるべきです。

当プラットフォームの戦略は24時間365日稼働し、時間帯を選びません。エントリーするかどうかは相場の構造とリスク管理の条件で決まり、すべてのエントリーと同時に取引所に損切り注文を発注します。これまでにシステムが生成したシグナルは438件で、そのうちすべてのリスク管理チェックを通過して執行可能だったものは34件です。いずれも実績ページで確認できます。

#ビットコイン #デイトレード

週末はデイトレードに向いていますか?
週末の値動きは平日のおよそ半分で、チャンスが少なく板も薄くなります。取引は可能ですが、相場の動きが遅いことや、ときどき急騰・急落が起こることを受け入れたうえで、損切りは必ず取引所側に置いてください。
米国株市場が休みのときもビットコインは大きく動きますか?
動きます。ただし頻度は低くなります。集計では出来高と値動きのピークは米国株の取引開始前後に集中していますが、暗号資産市場は24時間取引されているため、突発的なニュースでいつでも大きく動く可能性があります。
このデータはずっと有効ですか?
本記事の集計対象は2026-07-28から2026-10-25までの90日間です。傾向は市場構造、夏時間の切り替え、マクロイベントによって変わるため、固定のルールではなく参考として活用してください。